有用な建築資材である石膏ボード。反面、廃棄処分は大変

建築物の内装として、壁や天井に用いられる石膏ボード。板状に成形した石膏に紙を貼り合わせた合材です。安価で施工しやすく、耐火性や遮音性に優れるため広く使われてきましたが、反面、廃棄には注意を要する資材でもあります。

処分時の分類は「ガラスくず、コンクリートくず及び陶磁器くず」となりますが、通常のガラスなどと同様には処分できません。石膏をそのまま埋め立てると、主原料の硫酸カルシウム（CaSO₄）と有機分が土中で微生物により分解され、人体に有害な硫化水素（H₂S）を発生させることがあるためです。また、製品由来のフッ素が流出し、土壌や地下水を汚染することもあります。

このため廃石膏ボードは産業廃棄物として、管理型最終処分場に処分するよう法で定められています。管理型最終処分場における処分コストは、他の処分場よりも高額であり、現場にとっては大きな負担となっています。

再生しやすい「新築系」でも60％程度。伸び悩むリサイクル率

コスト削減と環境負荷低減の両面から、廃石膏ボードのリサイクル推進は急務といえます。しかしながら現在、現在、廃石膏ボードはほとんどが最終処分されています。汚れがなく再生しやすい新築系廃石膏ボード（新築工事時に余ったボードなど）に絞っても、再資源化率は60～70％程度です。素材の分別などに手間がかかるというだけでなく、リサイクル先（再生石膏の用途）が少ないことも大きな理由と考えられています。

手間と用途の両面から「再生しやすい」環境を構築する

では、どうしたら廃石膏ボードのリサイクルをもっと普及させることができるのでしょうか。考えられる主なアプローチは次の二つです。

高度な技術や設備の導入によって、リサイクルの手間とコストを削減できれば、それだけ参入の敷居は下がっていきます。また、関連の業界全体で石膏の用途開発や販路開拓などを行い、スムーズにリサイクルできるしくみを構築していくことも将来的には必要となるでしょう。

さらに、廃石膏ボードの最終処分量を減らすには、解体系廃石膏ボード（解体工事現場から発生する廃石膏ボード）のリサイクルも拡大していかねばなりません。これには付着物の的確な除去などが必要となり、さらなる技術開発も求められます。

日工では、保有するプラント関連技術（加熱技術、混錬技術、搬送技術など）を活かし、さまざまな石膏リサイクル関連装置を提供してきた実績があります。

廃石膏に含まれるフッ素が土壌に溶出しないよう処理する技術も発表しており、環境への影響を抑制する提案も可能です。こうした強みを活かし、石膏ボードリサイクル装置やシステムを提案することを通じて、リサイクルのさらなる普及に貢献しています。

日工の提案範囲